米国欲しい!
仁徳天皇陵 by Wikipedia
過去のブログで
仁徳天皇陵について投稿しましたが
最近のニュースで
仁徳天皇陵を含む古墳群が
来月6月にも正式に 「世界文化遺産」に登録 と
報道されました
まずは
世界遺産登録に向けて活動してきた方々には
おめでとうございます・・・・と。
お茶の間の話しとしては
大阪府の近隣県の
京都、滋賀、奈良、和歌山、兵庫には、世界遺産があるが
大阪府には無い!
というのが大阪府の忸怩たる思いであったでしょうね。
やっと
大阪府に世界遺産が誕生です
正確な名称は
「 百舌鳥(もず)・古市(ふるいち)古墳群 」
4-5世紀に
大阪湾の平野部に多くの古墳群が造られ
古墳群が堺市、羽曳野市、藤井寺市にまたがることから
百舌鳥は堺市の町名
古市は羽曳野市の町名です
両町名をとって「百舌鳥・古市古墳群」 としています
百舌鳥エリア(堺市百舌鳥)に仁徳天皇陵を含む23基
羽曳野市、藤井寺市エリアには
仁徳天皇の父・応神天皇陵を含む26基の古墳が分布しています
これだけの
古代の天皇他の墳墓が残っている事実は
本来ならば
日本で最初の世界遺産に登録されてしかるべきでしたが・・・。
なんら学術的な調査がされていないのですね
古墳群の中で
最大の仁徳天皇陵は
面積はちょうど東京ドーム10個分
甲子園球場が12個分に相当します
(デカい!)
このような絵で教科書にも出ていますが
鍵穴に似ていますので
いつも間にか 鍵穴と呼ばれています
(罰があたるぞ)
ただ
必ず
円形部分が上になり、方形部分が下になっています
円形部分を先頭にして進んで行く感じがします
円形部分が前部 に当たる印象を与えます
本当は円形部分は後部に当たります
「前方後円墳」ですから・・・。
馬車が前、客席が後ろ と理解すると宜しいようです
古墳群は
今まで満足な学術調査は行われていません
世界で最大級の前方後円墳である
仁徳天皇陵も然りです
ですから
本当に仁徳天皇の陵なの?という
疑問が付いてきました
仁徳天皇陵及び「大山(だいせん)古墳」と呼称するのもそういう意見を尊重してのことです
何故
ピラミッドのように
学術調査を行わないのか
それは
日本的に
古代の天皇陛下の静謐な墓を荒らすのか?!
この非国民が!
という単純明快な畏れと
もし
学術調査して仁徳天皇陵ではなかったという
ばかばか
しい証拠がでたら誰が責任取るんだ?
このような心理ではなかろうか?
と思うのです
明治29年に
仁徳天皇陵を囲む外側の濠が崩れて
その時に立ち入りがありました。
やばい、すわっ!陵墓の濠が崩れた!
その時に、甲冑を発見。
おぉっと、どよめきましたが
「罰が当たるぞ!」とのことで
絵に写して、そのまま埋めました
盗掘されていなければ現在もあるはずです。
が・・・。
どういう訳か
米国・ボストン美術館に
仁徳天皇陵からの銅鏡が飾られています
当時、ボストン美術館に勤めていた宗教家・岡倉天心が、京都で購入したと言われています。
売買されているってのは・・・・。
やはり盗掘されているのじゃないの? と、
小さな声で美術家、考古学者が囁いています
そして
仁徳天皇の死没は西暦399年で
陵墓の築造が西暦450年ほどですから
50年ほどの時代が合いません
ホントに仁徳天皇?
他の天皇の陵ではないの? と
小さな声で考古学者も囁いています
宮内庁は
「江戸時代の元禄年間に朝廷が仁徳天皇陵と指定しているよ」
これが仁徳天皇陵としている根拠です
なんとも、科学的ではないのですが
こればかりは
決して大きな声で反論できないようです
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知っておきたい米国活用法
今朝は久しぶりに、ベンジャミン フルフォードさんの有料メルマガより一部紹介させて頂きます。
先日、アメリカ人のテレビコメンテーターの方々に、何故アメリカはこれほど赤字なのに、デフォルト(債務不履行)つまり倒産しなのか聞いてみましたが、各々しない!とは言っていましたが、納得できる理由ではありませんでした。
アメリカは、絶対的に軍事力世界一なのは認めますが、経済面等を考えると中国に勝てるのか?
心配しているのは、僕くらいなのでしょうか?要らぬ心配で終わって欲しいですが。
世界の貿易と経済がリーマンショック時を超える暴落に向かっている。その直接のきっかけは米中貿易戦争だが、全体の背景にあるのはやはり東西の世界
米国民と世界人類はハザールマフィアの恐怖支配から解放されることになる。
【 アメリカ貿易赤字 】
まず、今回の貿易戦争で鮮明化したのはアメリカの国際的孤立だ。今のアメリカは中国だけでなく、全部で102の国に対して貿易赤字を抱えている。そして、米トランプ政権はその全ての国に関税をかけながらアメリカ製品の押し売りをしようとしている。
従来の経済学者らの説明によると、アメリカが貿易赤字を抱えるのは「アメリカの貯蓄率が低すぎるから」だという。ここで言う「貯蓄率が低すぎる」とは 「消費性向が高い」ことを意味し、アメリカ人が国内で生産する以上の消費を行っているから、それを補うために外国からの輸入が増え、アメリカの貿易赤字
本来、貿易赤字は通貨安要因になる。それにより自国製品のコスト競争力は上がり、貿易収支を改善させていく。ただしアメリカの場合は多くの国々が石油購入
ようするに、石油ドル体制を世界に押し付けた国際石油財閥や金融資本家たち
(ブッシュやロックフェラー、ロスチャイルド、イギリス王族、オランダ王族…など)とアメリカ国民の米ドルに対する利害が一致していないのだ。
その状況下でトランプ政権が各国製品に対する関税率を引き上げてもアメリカ経済にとっていい事は1つもない。アメリカ国内でインフレが起きて米国民は
貧しくなる。それでも米ドルの価値は下がらず、コスト競争力も上がらない。よってアメリカは輸出も増えないし、貿易赤字も解消されない。
先週、トヨタ自動車はトランプが言及する「輸入車規制」に対して以下のように反論しているのだが、まったくその通りである。
トヨタ自動車は17日、輸入車の増加を「国家安全保障上の脅威」などと指摘したトランプ米大統領の声明に対し「米国の消費者と労働者、自動車産業にとって
第二次世界大戦後、アルゼンチンはスイスに次いで世界で2番目に裕福な国だった。しかし、その後に保護貿易政策をとった結果、一人当たりのGDPが第三世界レベルにまで転落した。同様に、トランプ政権が保護主義による貿易戦争を続行すれば、アメリカは長期にわたる経済停滞に陥り、最終的には世界経済から完全に孤立する。アメリカが対中貿易戦争や今の東西覇権争いに敗北するのは目に見えている。
もちろん、当面の間は世界全体にも悪影響を及ぼす。下記リンクの図表を見れば分かるが、既に国際貿易はリーマンショック以来の冷え込みを見せている。
下記リンクには世界経済、特にアメリカ経済の悪化を示す15の実例(上記を含む)がリストアップされているので興味のある方は是非、参照して欲しい。